貯蓄計画の相談では貯蓄をしたい目的に合わせて、家計の管理方法や、支出を抑えるコツをアドバイスします。

東京にあるFPエージェンシーは個々の目的な現状に合わせた貯蓄計画をご提案いたします。

住宅ローンや教育資金、老後資金など悩みが尽きない中で、貯蓄することまで
頭が回らないかもしれません。家計のやりくりだけでも大変なのに、貯蓄までとなると、
なかなかモチベーションが上がらないのが正直なところ。
なかなか貯められない自分を責めてしまったり……。
でも、お金はいずれ使うために貯めるもの。「お金をいつ何に使うのか」という目的を持つと、
楽しく貯蓄を続けることができるようになります。

---あなたに合った貯蓄の方法をアドバイスします---
・貯蓄を阻む、家計のムダがみえてくる
節税にもなる貯蓄方法がわかる
・どの商品を選んだら良いのかわかる
iDeCoやNISAの違いと使い勝手がわかる
・楽しく貯蓄できるような工夫をお伝えします

貯蓄が苦手で……という方も安心してください。
必ず、あなたに合った貯蓄の方法があります。
そして、お金を貯めることも大切ですが、お金をいつ何にいくら使うのか、
どのくらい準備しておきたいのかなど、使う計画を立てることが大切です。

あなたが貯蓄をしたい目的は何ですか?
まずはそのことから気持ちを聞かせてください。
節税になる貯蓄方法や家計の管理方法、そしてお金のお得な情報もあわせて
アドバイスします!

「毎月の収入はいくらですか?」という質問に答えられる人は多くいらっしゃいます。
では、「毎月の支出はいくらですか?」
これは家計簿をつけている方なら答えられますが、即答できる方はぐっと減る印象があります。

収入から社会保険料や所得税、住民税を引いたものが手取り収入となり、
ここから生活費や住居費などの支出を引いたあとの金額が、あなたの貯蓄できる額になります。
ですが、毎月とりあえず生活のためにお金を使って、
余ったら貯蓄をしようという考えでは、いつまでたってもお金は貯まりません。

十分な給与を手にしている方であっても、給料が上がるにつれ支出も多くなり、
結果として貯蓄ができないという現状があります。まずは家計の棚卸しを行いましょう。
そして、手取り収入から貯蓄する額を引いた残りの金額で、生活費を賄うことがポイントです。
貯蓄力をご自身で決めることで、目標に向かってスタートしましょう。

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老後資金が2000万円だと足りないという問題があり、貯蓄への関心が高まっているように思います。
しかし人間は弱い生き物ものですから、お金があるとつい使ってしまいがちです。
また、ライフステージや家族の構成などが変化したとき、生活スタイルを見直さないといけないのに、
つい、保険やローンなどの固定費を以前のまま払い続けてしまっていることはありませんか?
貯蓄を増やしたいと考える前に、まずは「何のために、いつまでに、いくら」貯めるのか
目的をはっきりさせましょう。

そうすると、継続した貯蓄の習慣や意識が持てるので、
衝動買いや無駄遣いを減らすきっかけにもなります。

ご相談時にはあなたに合った貯蓄方法をご提案していますが、話題のiDeCoNISAも含め、
おすすめの貯蓄方法として次の3つをご紹介しましょう。

確実に貯蓄したい方におすすめなのが、強制的に貯蓄してしまう方法です。
財形貯蓄は、お勤め先が金融機関と提携して給料やボーナスから天引きでお金を貯める制度
です。給料が自分の口座に振り込まれる前に積立に回るので、
自動的にお金が貯まっていくところがポイントです。
財形貯蓄の種類は、「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の3つあり、
あなたの貯めたい目的に応じて選ぶことができます。
「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」は合計で元利合計550万円までの利子が非課税になる
メリットがありますが、途中で目的外の解約をすると遡って課税されてしまいます。
若い方であれば、「一般財形貯蓄」を選ぶとよいでしょう。
必要に応じて引き出すことができます。給料の振込口座とは別の口座となりますし、
お勤め先によっては解約する手間がかかるため、解約のブレーキが効きやすく、
貯蓄が苦手な方にはおすすめな制度です。

種類 一般財形 財形住宅 財形年金
目的 自由 住宅購入・リフォーム 老後の生活費
積立金 原則1,000円以上1,000円単位
積立期間 3年以上 5年以上 5年以上
預け入れて1年経過すればいつでも引き出し可能 住宅購入・リフォームのためなら5年未満でも引き出し可能 原則60歳以降に受け取り
掛金 通常と同じく利息に
20%課税される
元利合計550万円
まで非課税
元利合計550万円
まで非課税

イデコはいわば自分で作る老後の年金です。ご自身で毎月積み立てを行い、あらかじめ
用意された定期預金や個人年金保険、投資信託といった金融商品を選んで運用します。-①
掛金は5000円からで1000円単位で増やすことができます。
掛金の上限は、会社員、自営業者、公務員、専業主婦などによってそれぞれ異なります。-②
基本的に60歳になってから、年金(分割受け取り)か一時金(一括受け取り)で
受け取ることができます。積立額が所得控除の対象となり、節税効果が期待できます。
さらに、利息や値上がり益には税金がかかりません。まずはどの金融機関でイデコを
始めるのかを決めてから、口座の開設、そして運用商品を選んでいきましょう。

イデコでは定期預金や個人年金保険から投資信託といった、リスクのない商品から
リスクの高い商品まで、幅広い金融商品を購入することが可能です。
しかし、リスクのある商品で運用した場合、大きな利益を期待できる一方で、
運用の結果「大きく元本が減ってしまった」という事態に陥るかもしれません。

いきなり投資信託を選ぶことに抵抗がある場合は、最初は定期預金や個人年金など
元本保証の商品を選ぶという方法があります。普通の銀行で行う定期預金とは違い、
節税分がプラスになります。投資信託にもリスクの低い商品と高い商品があるのです。
最初はリスクの低い商品からスタートする方法もおすすめです。
投資信託を選ぶ場合には、価格変動リスクがあることを十分理解したうえで行うことが
大切です。
なお、価格変動リスクは、儲かることと損をすることの両方を指す言葉です。

定期預金・個人年金保険の場合

投資商品を選択する場合は、価格変動リスクがあることを十分理解したうえで、
運用を行いましょう。

確定拠出型年金には、個人型と企業型の2種類があります。
イデコは個人型のみを指しています。
会社員で企業型に加入している場合は、
イデコに加入することができない可能性があります。
確定拠出年金の企業型に加入している場合は、イデコに加入できるかどうかを、先に
勤務先に確認してみましょう。この制度は働き方によって掛金の上限が異なります。

働き方 限度額/年
自営業者など 816,000円
会社員 企業型確定拠出年金なし 確定給付型年金 なし 276,000円
確定給付型年金 あり 144,000円
企業型確定拠出年金あり 確定給付型年金 なし 240,000円
確定給付型年金 あり 144,000円
公務員など 144,000円
専業主婦など 276,000円

通常、株式や投資信託などの配当金や売却益には20%の税金がかかります。
NISAは、NISA口座内の取引であれば、これらの利益にかかる税金が非課税になる
という制度です。イデコは60歳になるまで引き出すことができませんが、
NISAならいつでも引き出すことができます。

NISAには2種類あります。つみたてNISA一般NISAです。
つみたてNISAの上限は年間40万円で、20年間にわたって投資することができます。
株式投資信託で運用を行います。
一方、一般NISAは年間120万円となっており、株式も購入することができます。
つみたてNISAは一般NISAと比べて少額から運用できるため、より入門的、
初心者向けの制度です。初めての投資なら、つみたてNISAを選びましょう。
しかし、あくまで投資なので、価格変動リスクがあることは言うまでもありません。
超低金利時代のいま、積極的に運用をしてみたいという方には良いと思います。
銀行や保険会社が進める金融商品に、言われるまま手を出すのではなく、
NISAやイデコを利用して、リスクが低めの投資や運用から始めることをおすすめします。

全体像を把握したうえで、
教育費のため、老後資金のため、ローン返済のためなど
それぞれの目的に合わせてアドバイスしています。
ご相談される方の現状に応じたご提案をしますので、
今気になっていることや心配していることなども含めて
遠慮なくお話ししてください。

また、近頃は節税にもつながるイデコや
NISAについてのご相談も多くいただいています。
口座開設のやり方から商品の選び方まで、分かりやすく
ご説明いたしますので安心してご相談ください。

あまり貯金ができず、同じ年代の人の平均貯金額を聞いて、このままでは
やばいかも……と思い、思い切って相談しました。お金の棚卸を一緒にする
中で、想像以上にムダ遣いをしていることに気が付き、恥ずかしい気持ちも
ありましたが、過去は変えられないけど未来は変えられると背中を押して
もらいました。これから貯蓄計画がんばります!

家計で黒字になった分で、話題のNISAをしてみようと考えていましたが、
どの金融機関を選べばよいかが難しいです。また、私たちにとっていい商品
はなにか分からずにいました。一度、中立な立場の意見を聞こうと思い、
相談をして、私たちの希望を聞きながら、無理のないプランを提案してくれ
ました。頼りになるアドバイスをもらえて、安心して挑戦できそうです!

数多くの無料FP相談があるなかで、「有料でも相談をしたい」ということは、
金融商品を販売する人に相談したくない、お金を支払ってでも将来をよくしたいと考えるからです。
もしかしたら相談自体は無料でも、必要のない商品や割高な商品を勧められるかもしれませんよ。
相談に対する料金だけを見て考えるのではなく、将来の「人生とお金」の必要経費、あるいは
必要のない保険に加入したり、リスクの高すぎる金融商品を購入した場合の損失と
比べてみてはいかがでしょうか。
未来の自分は現在の自分が作っていくのです。一緒に考えるFPとして責任を持って担当いたします。

ご相談申し込みは、ホームページのお問い合わせフォームからご連絡ください。
WEB面談・電話・面談によるご相談が可能です。ご希望のご相談方法を選択してください。
詳しい日程の打ち合わせや、ご相談の前にご準備いただきたい資料を後日お送りいたします。
WEB面談・電話は全国対応、面談は原則として東京都内対応となります。

ご相談の申し込み

WEB面談:18,000円(税別)(120分)

電話:12,000円(税別)(90分)

面談:20,000円(税別)(120分)

※ただしライフプランを前提とした保険の見直し、貯蓄計画などを含めた包括的な
ご相談の場合4万円(税別)(120分)となり、キャッシュフロー表などの資料を
作成してお渡しします。

【ご相談時間】10:00~19:00(火曜日定休)

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